医師と総務と医事課。算定に関するルールを確認した方がいいよね。

この記事は約3分で読めます。

こんにちは。ほんのです。今年も早いもので半分が過ぎました。残りは半分です。年初に設定した目標はどうなっているでしょうか。

病院の収入の大部分はレセプトによる診療報酬になります。診察→カルテ→レセプト→収入の流れです。最近は電子カルテの病院が大部分でしょうが紙カルテでも同様です。

今日は医師と総務と医事課で算定に関するルールを確認しておいた方がいいよね。算定漏れの検査や診察がスムーズになるよね。って話を書いてみたいと思います。

スポンサーリンク

そもそも医師と総務と医事課はバラバラなんだよね

話をわかりやすくするために具体例を出しておきます。

CTについてです。とある病院でCTを新規購入しました。

  • 医師:検査を行い症例を集めたい。状態を把握したい。
  • 総務:高額機器なので多くの検査をして元を取りたい。
  • 医事課:レセプト。返戻査定を減らしたい。

このような感じでそれぞれがバラバラの方向なのです。

院長や医事課長(責任者)などであれば全体の収益なども把握しているでしょうが、非常勤医師や派遣スタッフには届いていません。

検査しない医師がいるのも事実ですがここでは割愛します。

大事なのは患者満足度向上と収益向上の両方を行うこと

患者の満足度向上にはCTを多く行うことではありません。無意味なレントゲン→CTを行なっても時間・費用ともに負担になるだけです。

むしろ検査待ちの時間が発生して多くの病院が課題としている待ち時間問題の原因となります。技師のコストもあります。

また医事課目線ではCTを乱発しては査定返戻(の可能性)が多くなりレセプト時に手間が増えます。残業代も増えるのでコストもアップします。

総務目線でも満足度低下は収益悪化につながるので避けたい問題ですね。

この二つを解決するにはどのくらいの検査数が必要なのか把握することです。

不足しているのは患者?検査?スタッフ?

医師に検査数アップを依頼しても技師含めたスタッフが整っていなければ渋滞。交通事故。大混乱。になります。

そもそも検査を行う患者が少ない可能性があります。その場合はCTの検査が行えることを周知しなければなりません。

病院の規模によって正解は変わってくるので、患者数・CT機器費用・スタッフ数を見極めて適正に管理する必要があります。

整形外科クリニックではそもそもCTを購入したことが間違いかもしれません。一般内科クリニックでもあまり必要ないですよね。

それなりに大きな病院でないと宝の持ち腐れになります。

今回はCTで書いていますが、リハビリの新規加算でも同じです。増加した費用と回収。満足度向上のバランス。

本日のまとめ。良い結果となる部分を見つけるのが事務長の仕事。

コストも回収できるし、待ち時間も増加しない。そんな最適解を見つけて示して行くのが事務長の仕事になります。

医師によっては病院の収益のためと思い必要以上のCTを実施している可能性があります。医事課によっては査定返戻となるためCTをカットしている可能性もあります。

現場は疲弊し、患者満足度は低下し、売上も減っていく。これは最悪のパターンですね。

でも意外と多いんじゃないかな。何もしていない(考えていない)事務長。これは院長の仕事ではなくで事務の仕事だと思う。

どうせなら楽しく働いた方が良い。患者満足度は向上した方が良い。それで売上アップなら言うことはありませんよね。

目標を定めて行動する。結果を確認して次へつながる検証をする。(いわゆるPDCAサイクル)

結果が出ないことが悪いのではなく、問題点を改善できないのが悪いのです。