少ない給料なら残るようにしよう。医療事務でもできる節税!知ることで大きな差になります。

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同じくらいの年収の人とご飯を食べていると家計の話になりました。

ぼくはお金の話が大好きなのでいろいろと話を聞いていました。

その人はお金に対して無頓着なので同じくらいの年収なのに手取りに大きな差かありました。給与明細なんて見ないよ!振込(手取り)金額さえわかればいいでしょ!なんて人は多いですね。

実際に、手取りから生活費を支出して赤字(借金)にならないようにコントロールするだけなので大事なポイントではあります。

しかし、ちょっとした考え方の差で大きな差になることも事実です。入る分が少ないなら減る分を抑えないといけません。

なので今日は「医療事務でもできる節税」について書いておきたいと思います。

1番の節税は給料以外に収入があることで支出が経費という魔法になります。

1番のお金持ちになる方法は給料以外の収入を得ることです。事業でも不動産でもいいですが給料とは別に収入があると経費という魔法が使えます

例えば、趣味でハンドメイド作品を作るとしましょう。

自分で楽しむだけだと材料代は給料からの支出になりますが、ミンネなどで販売していれば材料代は経費になります。別に黒字で利益バリバリにする必要はありません。

10000円の売上で7000円が材料代なら3000円分の税金でOKです。

  • 趣味:10000円の支出
  • 事業:3000円に対する税金(雑所得なら20%)

楽しんで趣味として10000円支出するよりも、その作品を販売することで600円の税金は支払いが必要になりますが打った作品は他人が楽しんでくれるし、自分も楽しいのでいいことが多いです。

税金の話は難しい部分もあるのでこんなこともできるんだなぁ。と知っておくくらいでも全然違ってきますね。
ハンドメイド作品でなくても、車のカスタマイズでもいいし、パソコンの修理でもOK。おにぎりやカレーの販売でも手続きが必要ですが可能です。

いきなり副業なんてできるわけがないじゃないか。日々の生活で精一杯なんだから。

その通りなんですよ!

普通のサラリーマンがいきなり別で所得なんて難しい。

ぼくは5年くらいかけてなんとかお小遣いレベルの副収入を得るようになりました。給料とは別のお金が入ってきますのでそこからネット代や書籍代は経費として使えています。

ほんの
ほんの

しかしそんな時間もないしノウハウもないよ!!

そんな人は日々の給料を少しでも残せるように考えていくことが大事ですね。

なかなか難しいですが大事なのは儲けることよりも趣味と副業がかけ合わさって支出にならないようにできると良いですね。

ぼくの知り合いに、趣味で音楽鑑賞が好きな人がいて詳細なレビューを書くことでライター業としてライブ代を得ている人もいます。

  • 趣味:ライブ代がかかるだけ。
  • 副業:交通費やチケット代が経費になる

按分率など細かい調整は必要かもしれませんが趣味が副業になる良い例です。

映画鑑賞やNetflixでも似たようなことはできるでしょう。

前振りが長くなった。そもそも節税すればどのくらいの差になる?

まずは給料からどのくらいの金額が差し引かれているのか確認しましょう。

ざっくりとした計算をすると額面の20%程度が控除されています。これを給与控除といいます。

給料で勝手に引かれているのは、健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険(40歳以上)、その他に所得税と住民税があります。

  • 30万円の支給-約6万円控除=24万円手取
  • 20万円の支給-約4万円控除=16万円手取

自分の給与明細で確認してみてください。

具体的は計算方法については以下を参照してください。

給与控除の中身を詳しく確認してみる。

会社独自に控除される項目もありますが基本的には以下の通りとなります。

  • 健康保険
  • 介護保険
  • 厚生年金
  • 雇用保険

これらをまとめて「社会保険」なんて言います。

この社会保険については大きく削減することは難しいです。4月から6月の残業を抑えて標準報酬月額を下げる。なんて方法もありますが…。

給与明細をみてみると控除されている項目はまだあります。

  • 所得税
  • 住民税

この2つについてはサラリーマンでも削減する事が可能です。

つまり大事なポイントはここです。

ではどうしたら所得税と住民税を下げることができるのでしょうか?

詳しく書いてみます。

所得税と住民税は減らすことが出来る。年間でいくら払っているか知ってる?

これも大まかな計算になりますが、控除する項目が無い人の場合

  • 年収400万円 住民税18万円 所得税7.5万円(合計25.5万円)
  • 年収300万円 住民税12万円 所得税5.5万円(合計17.5万円)

これくらいを支払っています。

控除する項目がない人というのは(生命)保険に入って場合や扶養がいない人、不動産を買っていない人などが対象です。

これらを減らすことが出来れば大きいですよね。

ちなみにぼくは住民税4万円で所得税0万円(合計4万円)でした。控除項目が無い人は25万円なのにぼくは4万円です。

その差は21万円です。

ほんの
ほんの

21万円あれば旅行にも行けるしパソコンも買えますね!

まぁその分固定資産税払ったりもしていますが…。

実際に控除している項目はコレ!iDeCoは使った方がいいと思う。

それぞれの細かい説明は省略しますが実際に控除している項目は以下の通りです。

これらを組み合わせることで25万円の税金が4万まで減ります。20万円も手取り年収を上げることは簡単じゃありませんからね。

何も裏ワザなんかじゃないです。

国が定めている方法を駆使しているだけです。

住宅ローンは控除のインパクトも大きいですが金額も大きいので簡単にはできませんが、小規模企業共済等掛金控除(ideco)や寄付金控除(ふるさと納税)なんかはすぐにでもできます。

要は所得が低い方が支払う税金の金額は少なくてOKなので、所得(収入から控除項目を除いたもの)を低くすることが大事です。
で、ぼくが使用しているものは以下のものです。
  1. 配偶者控除
  2. 生命保険料控除
  3. 地震保険料控除
  4. 住宅借入金等特別控除(住宅ローン)
  5. 小規模企業共済等掛金控除(ideco)
  6. 寄付金控除(ふるさと納税)

多くの人はふるさと納税や小規模企業共済等掛金控除のイデコをやっていません。僕が働いている病院でもみんな無頓着でやっていませんでした。もったいない。

医療費控除なんかもありますが健康なので上限額までいきません。そもそも医療費はゼロ円ですからね。

ふるさと納税はちょっと性質が違いますがいれておきます。

ちなみにふるさと納税は住宅ローン控除で枠が余っている場合はワンストップ納税にした方が住民税が安くなります。確定申告をしない人は要チェックですね。

本日のまとめ

税金は仕組みを知っているだけで減らすことができます。ぼくは年収が多いわけじゃないのでそもそも支払う税金(所得税と住民税)が多くないです。

年収が500万円、600万円と増えていくにつれて控除される金額も大きくなります。

増えることばかりを考えても難しくなりますが、しっかりと考えて減らさない方法を実践していけば手元にお金は残っていきます。

単純に給料年収600万円の人と、給料400万円+副業200万円の人では実際に支払う金額が大きく変わっていきます。

税金の話は難しいですが国がしっかりと定めたルールを勉強するだけで将来は変わっていきます。しっかりと節税をして手元にお金を残しその分を再投資していきます。

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